街の彩りは自然と共に

「日本企業から広告出稿が殺到し、われわれがはじき飛ばされるのではないか」。

以前からスターテレビに洋酒の広告を出している外資系広告代理店の役員はつぶやきます。

「石を投げ付けたくなった」

・・・16局のCS放送会社で構成する「衛星テレビ広告協議会」が95年夏に池袋で開いたシンポジウムに出席した広告代理店社員は、一斉に目をつり上げました。

外資系視聴率調査会社、ニールセン・ジャパンの斎藤本部長の発言がきっかけでした。

毎年11月、資生堂が冠スポンサーとなり、民放テレビが放映する「東京国際女子マラソン」の世帯視聴率は95年は16・5%。

ところが同社の調査では、資生堂が最大のターゲットとした18～34歳の女性の個人視聴率は2・1%にすぎないことを"暴露"したのです。

米国生まれの個人視聴率は、広告効果の測定基準として先進各国では導入が進んでいます。

ニールセンは95年11月に、日本でも個人視聴率の営業を始めようとしました。

しかし、民放業界は「精度に問題がある」と主張し、導入は先送りになりました。

仮に、導入されれば、国内で視聴地域の大きさを誇ってきた民放の裸の実力がさらけだされます。

「外国メディアが資本参加を狙っている」。

こんなウワサが後を絶たない放送局があります。

テレビ神奈川(TVK)。

同社は日本テレビ放送網やフジテレビジョンのような在京キー局の系列には属しない独立系UHF局ですが、95年5月に通信衛星を利用し、地方のCATV(有線テレビ)局を経由して全国放送を始めました。

外国から魅力的に映るのは「自社制作番組の比率が高く、新技術の採用をいとわないため」(関係者)。

番組は「中華街の紹介」といった地域色の強い内容ですが、通信衛星を手にしたことで、小さな放送局は経営効率の高い全国メディアに変身しました。

全国的な広がりを持つローカルメディアのTVK。

そんなミニメディアの集合体であるスターテレビ。

両者の狭間に置かれた地上波テレビの将来は必ずしも盤石とはいえないでしょう。